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建物本体の材料費原価を解説

2023.4.16

 


建物原価の坪単価


前回ブログで↓グラフの青い部分(建物原価)は材料費、外部工事費、室内工事費に分かれて床面積におおよそ比例する準変動費であると解説しました。したがってこの金額を床面積で割れば建物材料費原価の坪単価が出ます。K様邸のケースだと1542万円÷25坪≒62万円/坪になります。1坪は2畳ですから畳1畳分の床面積を減らすと31万円コスト減少ということになります。200万円減らしたい場合は3.2坪(6.4畳)減少する必要があります。この坪単価によるコストシミュレーションはざっくりしたもので、図面を起こして積算見積もりをしないと正確な坪単価は出ませんが参考値くらいにはなります。また上記坪単価はあくまでハーフビルドホームの標準仕様の建物(ALL自然素材、3地域断熱等等級4、耐震等級3、詳細は前回ブログ参照)を前提としたK様邸での単価であって、建物の仕様や建築地が変われ坪単価も変わります。推定ですが、建売ローコスト住宅並みの仕様にまで落とせば建物原価の坪単価はもっと低くて50万円台、場合によっては40万円台にまで下がると思われます。





建物材料費の原価内訳


グラフ右の建物材料費原価745万円には構造材、造作材、窓ドア(室内建具と外部建具)が含まれます。材料原価なので施工する大工職人の工事費(人件費)、当社利益は含みません。当社が材木屋、建材屋、商社、メーカーに支払った材料仕入れ額です。建築現場で基礎の上の組み上げ施工する前段階の材料部材なので、ログハウスのキット、小屋キットをイメージしてもらえば分かりやすいです。

内訳が構造材351万円(構成比47%)、造作材198万円(27%)、室内建具58万円(8%)、外部建具137万円(18%)です。


 


材工分離の見積もりを行っている訳





当社ではこのように材料費と工事費をできる限り分離する材工分離の見積もり方式を採用しています。

理由は2つあります。一つは住宅キットとして販売する取引に対応するためです。品格法以前は施主が全てセルフビルドすることも可能でした。設計した建物の構造部材から仕上げ材料、窓ドアまでを当社が製作調達し、住宅キットとして現場に収め込み施主が自分で組み上げる方式です。請負工事契約ではなく物品売買契約で住宅キットを販売するものです。ただし現在では品格法で施主がセルフで構造を作ることが認められないため、この住宅キット販売方式はできません。少なくとも構造(基礎、躯体)と雨仕舞い部分(屋根、外壁、外部の窓)は請負工事会社(当社)が責任施工し、引き渡しから10年間瑕疵担保責任を負うことが法律で定められています。

材工分離見積もりをする理由の二つ目は、建築素人である施主さんにとってより明瞭で納得性の高い見積もりを提供するためです。他社の見積もりでよく見かけるのが、床工事一式とか外壁工事一式として材料費と工事費をごっちゃに一本でまとめた「一式表示」です。建築素人の施主さんの情報が限られていた昔であれば一式表示見積もりでもよかったでしょうが、ネットで床フローリング材の仕入れ価格が容易に分かる今日においては一式表示では材料費が本当に適正価格なのかどうかを知る術がなく納得性が得られないと思います。当社ではできる限り材料費と工事費を分離表示して見積るようにしています。他社との相見積もりを取った施主さんからは「ハーフビルドホームの見積書は材料が一つ一つ細かく表示されていて見積書のページ数も10ページ以上と多い。それに比べて他社の見積書はすごく簡単で3ページしかない。これでは何が含まれていて単価も適正なのかどうか判断できない。」そんなことを言われることがあります。

材工分離方式で材料ごとの単価と数量を明示している工務店ほど信頼できる工務店であると思います。



次回以降では構造材、造作材、室内建具、外部建具に何が含まれているかについて解説していきます。

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